入社の準備

内定通知

選考試験を無事に通過し、内定通知をもらったら承諾の返答をします。返答がないと、辞退したものと思われる事もあります。メールでもかまいませんが、見落とされるかもしれません。最も確実なのは担当者に電話し、直接意思を伝えることです。

退職の手順

  1. 直属の上司に退職の意思を伝える
  2. 退職日の決定
  3. 退職届の提出
  4. 引き継ぎ、残務処理
  5. 退社

退社準備

内定をもらい転職先が決まったら、在職中の場合は退職しなければなりません。退職の意思は直属の上司に、「相談」の形で伝えるべきです。退職願をいきなり出すのではなく、考えた末の結論で、意思はもう固まっていることを伝えます。円満退社のためには、2ヶ月前には退社の意思を伝えたほうが良いでしょう。就業規則で「退職日の1ヶ月以上前に退職届を提出すること」などの規定がある場合もありますので確認しておきましょう。

退職日の決定

担当する業務の後任への引継ぎ、残務処理など無理がなくキチンと引き継げるよう計画を立てる。退職日の決定は、現在の社内事情を考慮し決める事で円満退社へとつながります。関わっているプロジェクトが中途半端な時期に退社するのは好ましくないだろうし、転職するのであれ自分の責任は果たさねばなりません。 転職先への入社日がどうしても調整が出来ない場合は、その旨を上司に伝え退職日を調整してもらいましょう。

退職届

通常、口頭で退職の意思を伝えるだけで退職できるものではありません。退職届の形で書面にし、上司に提出します。

引継ぎ

どの業務を誰にいつまでに引き継ぐのか、いつまでに何を用意すればいいのか、余裕を持ったスケ ジュールを立てましょう。退職日の3日前までに終わらせるようにすると、予定外のことにも対応でき確実な引継ぎが出来ます。

顧客・取引先

顧客、取引先に自分から退職することを伝える必要はありません。後任など今後の方針が決まらないうちから退職することを伝えるのは、混乱を招くだけです。直属の上司から通達があるまでは、伝えることは避けます。

会社から受け取るもの

会社に返却するもの

返却すべきもの・受け取るものに不備があるとトラブルの元となりますから、確認し、返却し忘れや、受け取り忘れの無いようにして下さい。